2018年6月8日～10日、朱鷺メッセ/ホテル日航新潟で腎・膠原病内科学分野 成田一衛教授を総会長、腎分子病態学分野 河内裕教授を副会長として、「飛翔 ～腎臓学の源から新世代へ～ Fry High in the Future of Nephrology」をテーマに第61回日本腎臓学会学術総会が行われました。会長講演では成田一衛教授が「腎臓病克服へのマイルストーンと展望」をお話ししました。海外からの演者約50名を含む4,746名の参加を得て活発な討論が行われ、成功裡に終えることができました。
2010年から、腎臓学を目指す学生・医師・研究者を対象に、基礎から臨床までを含めた総合的な研究を行っています。
腎臓学の各分野の紹介・見学・実習・講義などを3日間の日程で行い、「新潟夏の腎」と称して、毎年全国各地から20～ 30名程度の学生・研修医が参加し、好評を得ています。
ポドサイト研究会は、腎分子病態学分野が中心となり設立した研究会で、この分野の唯一の日本腎臓学会認定の研究会です。毎年全国から約60名の一線の研究者が参加されます。本研究会は、貴重な情報交換、討論の場となっており、研究レベルの向上に貢献しています。本研究会で報告された研究の多くが、JASN誌などのトップジャーナルに掲載されています。
厚生労働省の班研究事業としての腎臓病関連の難病研究は、日本腎臓学会を中心として長い歴史があります。現在は、厚生労働科学研究費補助金（難治性疾患政策研究事業）「難治性腎障害に関する調査研究」（班長 成田一衛）（http://jin-shogai.jp/index.html）が2017年度より行われ、現在２期目です。
本研究班では、IgA腎症、多発性嚢胞腎、急速進行性糸球体腎炎、抗糸球体基底膜腎炎、一次性ネフローゼ症候群、一次性膜性増殖性糸球体腎炎、紫斑病性腎炎といった疾患を扱っています。関連学会、患者会、行政等との緊密な連携しながら、診療体制の構築、疫学研究、普及啓発、診療基準・診療ガイドライン等の作成・改訂、小児成人期移行医療（トランジション）の推進、データベース構築への協力やAMED研究を含めた関連研究との連携やとりまとめなどを行っています。成果の一つとして、４疾患の2020年度版診療ガイドライン、患者さんとご家族のための多発性嚢胞腎（PKD）療養ガイド2019、腎疾患の移行期医療支援ガイドが上梓されています。
「難治性腎障害に関する調査研究」の研究事業として、腎臓病総合レジストリーに連携する形で、Web上で病理画像が閲覧できるバーチャルスライドシステムを整備しました。国内各施設で実施された腎生検症例の画像化データを蓄積しており、研究、教育への利活用が期待されます。Nature Review Nephrologyにて、世界的な腎臓病の病理画像のリポジトリの一つとして、紹介されています（Barisoni L et al. Nat Rev Nephrol. 2020.）。
厚生労働省の腎疾患対策検討会報告書では、「2028年までに、年間新規透析導入患者数を35,000人以下に減少させること」を達成すべき成果目標として掲げています。日本腎臓病協会の活動を通じて、腎臓病療養指導士に対する支援とともに、行政と連携して、CKDの啓発活動に積極的に取り組んでいます。市民公開セミナーなどの社会的活動を実施しています。また、医師、薬剤師、看護師・保健師、管理栄養士の相互連携がより容易になることを目指し、CKDシールの運用を開始しています。
2009年から、新潟大学フードサイエンスセンター（医学部・農学部・歯学部）、新潟県立大学、新潟薬科大学、新潟医療福祉大学などに呼びかけ、新潟の地で「食と健康」の問題に取り組む研究者のネットワークを構築するとともに、研究成果を市民に向けて発信するための公開講座を毎年開催してきました。第6回目からは、「食」の問題に力を入れる新潟市と連携し、フードメッセなどの行事とタイアップして、企業からも出展してもらいながら開催することになりました。2020年で13回目（この回はコロナ禍のためオンライン配信、テーマもコロナ禍にちなんだ「食と健康」）を迎えますが、ネットワークは産・官・学に広がり、今後、様々な発展が期待されます。
