- 受賞にあたって
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- この度、平成26年度の文部科学大臣表彰「科学技術賞・理解増進部門」を中川由紀（新潟大学医歯学総合病院 泌尿器科 病院講師）筆頭に�盒狂�太（公益財団法人 新潟県臓器移植推進財団 理事長）齋藤和英（新潟大学医歯学総合病院 移植医療支援センター副部長・病院准教授）秋山政人（公益財団法人 新潟県臓器移植推進財団 臓器移植コーディネーター）の４名で受賞いたしました。
科学技術の向上を目的とし、地域における知識の普及に寄与した活動という概念から、理解推進部門で「地域医療機関を中心とした献腎移植の普及啓発」に対して受賞いたしました。科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞は開発部門、研究部門、科学技術振興部門、技術部門、理解推進部門の５部門に分かれており各31件、43件、2件、9件、19件が受賞しました。
わが国の慢性腎不全患者は増加の一途をたどり、慢性的な臓器不足の状態はますます増悪しています。われわれの主な活動内容は、このような状況の中臓器提供を増加させるため、新潟県における1999年より県内病院に対する臓器提供普及啓発活動を、2003年からはドナーアクションプログラム(Donor Action Program: DAP)を開始し、院内コーディネーター制度などのシステム作りも進めてきました。新潟県知事と福祉保健部の協力のもとDAPにより県内の医療機関では移植医療への理解が深まり、新潟県におけるポテンシャルドナー情報は増加しました。また、新潟大学では2011年、国立大学法人として初めて移植医療支援センターを開設し、ドナー情報から移植に至る業務を円滑に遂行する体制を構築しました。地域一般に対しても、移植医療への理解と普及啓発のために、市民公開講座、FMラジオ、等に積極的に参加し、講演を行なってきました。その結果、新潟県では人口100万人あたり1.84人と、全国平均の倍以上の臓器提供を頂くことができ、2013年には、3.00人／100万人まで増加しています。さらにわれわれの活動が日本におけるDAPのロールモデルとして全国に紹介され、献腎提供数の増加だけでなく腎移植医療全般の普及啓発にも寄与しています。
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